クレジットカードの解約方法や解約したときのデメリットを解説!
クレジットカードの解約方法と解約時のデメリットについて
買い物をしたときに店員にすすめられるままクレジットカードを作ってしまった経験はありませんか?実際のところ、そのカードはここ何年も使ってないから解約したい、ポイント還元率の高いカードに変更したい、と考える方も少なくありません。とはいえ、多くの方が解約の手続きになかなか踏み出せずにいるのではないでしょうか。
クレジットカードを解約せずに複数のカードを持っていると、どこかでなくしてしまったり、不正に利用されたりすることが考えられます。そのため、使わないクレジットカードがあるなら早めに解約したほうが無難でしょう。
クレジットカードの解約方法は、カード会社によりまちまちですが、手続き自体はとても簡単です。そこで今回は、クレジットカードを解約したいときにすることや、解約するに当たって注意するポイントなどについてご紹介します。
クレジットカードの解約方法
クレジットカードを解約する一般的な方法として、電話やインターネット受付、店頭での窓口対応、あるいは書類の郵送による解約手続きを採用しています。
店頭に直接行って窓口で解約する場合や、電話で解約を行う場合は、クレジットカード会社からまれに解約する理由を聞かれることがあります。そのようなときは、「カードを作ったけど利用することがなかったので解約を決めた」「年会費がもったいないので解約したい」など、クレジットカードを解約したい理由を正直に答えましょう。
解約理由を聞かれる理由は、クレジットカード会社が今後の参考にするためであり、純粋に解約の理由が何なのかを知りたいだけです。解約の理由によって、解約手続きを引き留めようとは考えていませんし、今後の審査に影響が出ることもないので安心してください。
クレジットカードの解約手続きが無事終了したら、カードの処分をします。処分の方法は、カードの黒い磁気テープの部分とICチップの部分を、ハサミなどを使ってできるだけ細かく切断しましょう。特に、ICチップの部分には利用者の個人情報が組み込まれていますので、この部分は入念にハサミを入れてください。裁断して粉々になったカードの残骸は、ごみ袋に入れて燃えるゴミとして廃棄します。
それでは、クレジットカードの主な解約方法について順番に説明します。
電話による解約の手続き方法
クレジットカードの解約方法の中で一番早く簡単に解約できるのは、利用者本人が電話で申し出ることです。毎月郵送されてくるカードの利用明細書やカードの裏面を確認し、そこに記載してあるコールセンターに電話をかけます。
電話応対がオペレーターでなはく音声自動応答サービスの場合、カードの表面に印字されている16桁のカード番号と、最初に決めたカードの暗証番号をプッシュして退会手続きを行う必要があります。ただし、音声応答サービスで解約手続きが完了できるのは、未払い金などがない場合に限られますのでご注意ください。
また万が一、暗証番号などを忘れてしまったらいったん音声応答サービスを中断し、オペレーターに直接電話をつないでもらいましょう。
インターネットでの解約手続き方法
クレジットカード会社の会員専用サイトに登録して、その会員サイトにログインしたあとカードの解約をする方法です。この方法なら、クレジットカード会社に電話をしなくても解約手続きができると思うかもしれません。しかし、会員専用サイトに登録している場合を除き、一般的にインターネット上で解約手続きができるカード会社はほとんどありません。
また、会員専用のサイトがあっても多くの場合は「解約の手続きはこのサイトではできないため、利用者本人が直接電話で行ってください」という説明文が、サイトのQ&Aに掲載されています。そのため、ご自身が利用しているクレジットカード会社が、インターネットでの解約を受け付けているかどうか事前に確認しておきましょう。
書類での解約手続き方法
書類でクレジットカードの解約手続きを行うには、解約に必要な書類をクレジットカード会社から取り寄せなければなりません。必要な書類が自宅へ郵送されて来たら、住所やカード番号などの項目を記入してクレジットカード会社に返送します。その書類がクレジットカード会社に届き、チェックや処理が行われれば解約手続きは完了です。
書類で解約する方法は、電話での解約に比べるとスピーディーではありません。そのため、急いで解約手続きを行いたい方は注意が必要です。それでも書類で解約をしたいとお考えの方は、時間的にも余裕を持って手続きを進めてください。
解約時に確認しておくべきことは?
カード会社がキャンペーン期間中で、その入会特典が欲しくてクレジットカードを作った、という方も少なくありません。しかし、入会特典を目的に作ったことでカードを使う予定もなく、すぐに解約してしまう場合は注意が必要です。なぜなら、クレジットカードを新規で発行したり、すぐに解約したりなどの申し込みの情報は、個人信用情報機関に5年間ほど登録されてしまいます。この登録情報に「クレジットカードを早期に解約した」という記録が残っていると、今後の審査に影響が出るかもしれません。
また、クレジットカード会社もカード作成には多くの費用をかけていますし、クレジットカードの入会キャンペーンにおける特典なども、これからクレジットカードをたくさん利用してくれる優良顧客を開拓するための必要経費と捉えています。そのため、個人信用情報に早期解約がたくさん記載されている方には、クレジットカードの発行を控えたいというのが審査側の理由です。
利用者がクレジットカードを作った当初の目的が、入会キャンペーンなどの特典だったとしても、今後もしかしたらクレジットカードを利用する機会があるかもしれません。したがって、入会してすぐに解約するのではなく、最低でも6カ月や1年ぐらいはそのまま継続して入会していたほうが無難でしょう。
クレジットカードに残債が残っていないか
クレジットカードの解約をしようと検討している段階で、もし未返済の利用代金が残っていたらどうすれば良いのでしょうか?
たとえ未払い金が残っていたとしても、クレジットカードの解約手続きは当然できます。しかし、クレジットカードは、解約手続きをした時点で利用できなくなりますが、未払い金がなくなるまではクレジットカード会社から請求が来るため、今までと同じように返済を継続しなければなりません。今までリボや分割払いで支払いをしていた場合は、未払い金についても今まで通りリボや分割での支払いが可能です。一括払いでまとめて支払いがしたい場合は、解約の手続きのときにその意向をオペレーターに伝えれば、一括で支払えるように手配してくれます。
また、カードの解約情報は、個人情報保護機構に5年間記録が残りますので、なるべく未払い金のないきれいな状態で解約するか、解約時に一括払い返済をしたほうが良いでしょう。きれいな状態で解約をしていると、今後クレジットカードを作るときの審査にも有利に働きます。
携帯電話や公共料金がカードでの引き落としになっていないか
解約しようと考えているクレジットカードが、毎月の携帯電話料金や公共料金の引き落とし先に指定されている場合は注意が必要です。なぜなら、電話会社や公共料金の窓口にクレジットカードを解約した、という情報は伝わりません。万が一、クレジットカードを解約して携帯電話会社や電気やガス、水道会社にも連絡しないままだと、それぞれの料金の支払いができなくなります。
そのため、クレジットカードを解約したら、まずはご自身で携帯電話会社や公共料金の支払いの窓口へ連絡して、銀行口座からの振替などに支払い方法を変更する必要があります。カードの解約と携帯電話会社などへの支払い方法の変更手続きは、同時に行うようにしてください。
貯めていたポイントを解約時にどうするか
クレジットカードを利用してコツコツ貯めてきたポイントも、交換しなければクレジットカードの解約と同時に失効してしまいます。もし交換できるポイントがある場合は、商品などと交換してからクレジットカードの解約手続きをしたほうが良いでしょう。
また、残っているポイントを交換する際には、他のクレジットカード会社のポイントや電子マネーに換えることをおすすめします。
一体型クレジットカードの解約に注意しよう
一体型クレジットカードとは、特定のお店の会員証とクレジットカードが1つになっているケースや、銀行のキャッシュカードと信用機能も兼ね備えたクレジットカードです。この場合は、複数の会社が関係しているため、解約手続きが複雑な恐れがあります。
よく調べずに安易に解約してしまうと、一体になっている会員サービスなどが利用できなくなるといった、思わぬ不便が生じることもありますので注意が必要です。あらかじめ、カード会社に電話で問い合わせをして、詳しい解約方法を聞くようにしましょう。
解約したときに考えられるデメリット
非常に珍しいケースですが、クレジットカードの解約で手数料がかかる場合があります。例えば、特定のクレジットカードでは、カードを作ってから所定の期間内に解約すると手数料がかかる、というルールがあるのです。このようなムダな手数料を払いたくなければ、所定の期間中には解約しないほうが良いでしょう。
しかし、これはあくまでも珍しいケースなので、あまり気にする必要はないでしょう。万が一、このような手数料がかかるときは、電話解約と同じで対応するオペレーターが教えてくれます。何の説明もなくいきなり解約手数料が引き落とされる、ということはありませんが念のためクレジットカードの解約を申し出たときに確認しておきましょう。
家族カードやETCカードも使えなくなる
クレジットカードの契約者とその家族が使える、家族カード。契約者のクレジットカードに関連づけされているカードを家族が使うため、契約者が解約手続きをすると家族カードも解約になります。
一方、ETCカードは高速道路や有料道路の料金所を、現金での決済をせずに通過できるカードです。ETCカードとクレジットカードの利用料金は、合わせて請求されるのが一般的でしょう。
また、ETCカードも家族カードと同じで、もともと契約しているクレジットカードを解約するとETCカードのほうも解約されてしまいます。ETCカードが利用不可になると困る、という方は注意が必要です。
最初に払った年会費は戻ってこない
クレジットカードの年会費は、一度払ってしまったら返金はされません。たとえ、年会費を払った翌日にクレジットカードを解約しても、次の有効期限前日に解約をしても変わらないのです。年会費を一度払ったのであればすぐに解約せず、せめてクレジットカードの特典などが使えるのかどうか確認したあとに解約することをおすすめします。
使わないクレジットカードは解約して必要最小限に
今回は、クレジットカードを解約したいときに行うことや、解約するに当たって注意するポイントについてご紹介しました。
クレジットカード会社による、年会費無料や新規入会キャンペーンと聞くと、ついつい申し込んでクレジットカードが増えてしまうケースもあるでしょう。複数のクレジットカードを持っていることによって、会員特典や旅行保険を多く受けられるメリットもあります。しかし、いくら年会費が無料で会員特典があっても、使わずにほったらかしているクレジットカードは、持っている意味がないと思いませんか?そこで、使わないクレジットカードは思い切って解約し、1枚のクレジットカードにまとめる方法も検討してください。1枚のクレジットカードにまとめることで、これまで分散していたポイントが1つになり、以前よりもポイントが貯まりやすいというメリットもあります。
ここまでクレジットカードの解約についていろいろとご説明しましたが、いったんクレジットカードを解約してしまうと、同じクレジットカードをもう1回作るときに手間がかかりますし、必ず審査に通るとも限りません。そのため、クレジットカードを少しでも使う可能性があるなら、解約せずに保有し続けるほうが無難です。クレジットカードの解約を検討する際には、本当に要らないクレジットカードかよく考えてください。

CFP/第一級ファイナンシャル・プランニング技能士/証券外務員1種/生命保険・損害保険募集人資格/日商簿記2級/日本FP協会 兵庫支部 運営選任委員/こうべ企業の窓口 イベント企画委員長/認定NPOはんしん高齢者暮らしの相談 正会員
大和証券(株)にて27年間に渡り延べ5,000件以上のお客様の資産運用や相続、事業承継についてのご相談を承る。お客様からのあらゆる相談に応じたいとの思いで独学にて勉強を続けた結果、2010年にCFP資格を取得。しかし、特定の金融機関に所属した立場での相談業務に限界を感じて2014年3月に大和証券(株)を退職する。
同年11月に中立の立場でお客様の思いを大事にする船津正明FP事務所を開設。 独立開業後は年間延べ300件以上に及ぶ個別相談を実践し、相談者のお金に関するお悩みを解決すべく尽力している。
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