カードローンの審査が通らない理由は？カードローンの審査基準を知ろう！

急な出費が続いて大ピンチ！というときでも頼りになるカードローンですが、気楽な気持ちで申し込みをしたとしても、誰もが審査に通るわけではありません。実際審査に通らなかった場合、なぜ自身が審査に落ちたかの理由は伝えられないため、急に不安になって複数の金融機関へ審査を出す方もいます。

しかし、実は審査で断られる件数が増えるほど、あなたの信用情報に傷がついてしまうのはご存じでしょうか。マイホームを購入する際の住宅ローン審査などにも影響するため、信用情報には注意が必要です。カードローン審査に落ちたという方は、審査に通らなかったか理由を予測して、再度きちんとした状態で審査を出すことをおすすめします。

そこで今回は、カードローンの審査基準や審査に通らない理由、審査に通るための対処法などについてご紹介します。

カードローンの審査基準

カードローンを利用する場合は、申込時に必ず審査が行われます。一般的には、仮審査のコンピューターによる簡単なチェック後に、本審査という流れです。

詳細な審査基準は各金融機関によって異なりますが、審査は主に申請者の「属性」や「信用情報」を元に行われます。

カードローンは、大きく分けて銀行系と消費者金融系がありますが、消費者金融系よりも銀行系のほうが金利も低く、その分審査が厳しいと言われています。特に2018年1月より、銀行系カードローンは、警視庁のデータベース照合審査なども追加して、審査の難易度がアップしています。金融機関によって審査基準は違いますが、まずは一般的な内容を見てみましょう。

審査基準の主なポイントは2つあります。1つ目は現職場の勤続年数などの「属性」、2つ目は過去の返済状況などの「信用情報」が基準を満たしているかどうかという点です。

1つ目の「属性」は、審査に申し込んだ方の年齢や勤続年数、収入、雇用形態（社員か派遣社員か）、居住形態、他社の借入件数や金額などであり、「属性」を入念にチェックして返済できるかどうかの能力を判断します。見ず知らずの人にお金を貸すわけですから、きちんと返済してくれるかを金融機関がチェックするのです。

審査時に記載する主な入力項目をもう少し具体的に確認しましょう。

• ・申請者本人：氏名、生年月日、性別、電話番号、固定電話の有無、メールアドレス、
• ・住まいや家族：自宅住所、持ち家か賃貸か、子どもの有無
• ・勤務先：勤務先名・住所・電話番号・勤務先の会社規模、入社時期、雇用形態、年収
• ・その他：保険証の種類や他社の借り入れ状況、借り入れの希望額

2つ目の「信用情報」では、過去に申し込んで通らなかった履歴やローン返済で遅れたことがないなど、クレジットやローンなどの信用取引に関する契約内容や返済・支払い状況・利用残高などの客観的取引事実を表す情報です。

近年、買い物もクレジットカードやデビットカード、電子マネーでの利用が増え、現金を取り扱う機会は少しずつ減っていった感覚がありますが、このように現金を使わずに「個人の信用（期日までにお金を支払うという約束）」にもとづく取引を信用取引と呼びます。金融機関もこの信用取引に関する情報を審査の段階で重視しているのです。

仮審査に通ったら、本審査は申込内容に本人確認書類、信用情報（各信用情報機関から取り寄せたもの）、収入証明書（源泉徴収票、確定申告書、税額通知書、所得証明書、給与明細書など）を参照して審査を行います。

審査の際に、職場への在籍確認が入ると思っておいたほうが良いでしょう。本当に記載された勤務先で働いているかどうかの確認があります。会社にカードローンについては知られたくないかもしれませんが、会社名を名乗って掛けてくるわけではないため心配せずに、きちんと通じる電話番号を明記しましょう。ただ、どうしても在籍確認の電話が困るようであれば、電話連絡なしのWeb完結の金融機関もあります。事前にリサーチしてみてください。

では、審査で通らないケースがあるとしたらどのような場合でしょうか？

審査が通らないときに考えられる理由

カードローンの審査に通る方と通らない方の違いは何なのでしょうか？なぜ審査に通らなかったのかどうかの回答は、審査側でははっきりとは答えられません。そこで以下では、一般的に審査に通らないケースをご紹介します。

信用情報の問題

個人情報や過去のローンや借り入れの返済履歴、債務整理などの情報は信用情報機関に取りまとめられ、事故歴がある人物はブラックリストとして記録されます。また、スマートフォンなどの携帯電話本体料金の割賦契約や奨学金の支払いなども、信用情報に影響を与える重要な要素です。

そのため、延滞履歴が個人信用情報に記載されてしまう点には特に注意しましょう。

他社の借入額が年収の3分の1以上かどうか

貸金業法により消費者金融などの貸金業者は、利用者の年収総額の3分の1を超えて貸し付けることを禁止されています。一般的に総量規制と呼ばれるこの法規制があるため、年収の3分の1を超える借り入れがある場合に新たな借り入れはしにくいですし、借入件数が多い場合なども、借り入れの審査が通りにくくなるのです。

ただし、総量規制は消費者金融系が対象で、銀行は対象外となります。しかし、最近は銀行系でも自主的な規制を行っており、すでに年収の3分の1近くまで借り入れがある場合は、返済能力がないと判断されて審査に通らないこともあるでしょう。

総量規制に引っかからないようにするためにも、カードローンの審査に通りやすくするためには、借入金額の申請金額を低めに抑えておいたほうが無難です。

属性が審査基準に達しているか

誰に貸すのかという属性は非常に重要です。審査の際には勤続年数や雇用形態など、情報に点数をつけるスコアリングシステムが採用されています。

勤続年数と雇用形態は中でも重要だと言われていて、正社員なら勤続年数は3カ月でも、多くの場合は審査に通ります。派遣社員やアルバイトの場合は半年以上でなければ通りにくいとされています。

その他、勤務先や問い合わせの電話番号なども、必ず通じる連絡先を記入しましょう。家族構成や居住形態などについても、1人暮らしで年収が低いよりは、家族と同居などのほうがイメージは良くなります。

本人確認書類の提示もれ

カードローン審査には、免許証や保険証などの本人確認書類の提出が必要です。氏名・住所・生年月日が、本人確認書類の内容と一致しているかを確認しており、一致していなければ審査には通りません。

必ず申告した内容と同じ氏名・住所・生年月日が記載された本人確認書類を提出するようにしましょう。

収入証明書

カードローン審査には、収入証明書の提出が求められることがあります。審査すべてに収入証明書が必要というわけではなく、消費者金融の借入金額が50万円超や他社なども含めて借入額が100万円を超えている場合は、収入証明書の提出が法律で定められています。

銀行の場合は法令で定めていないものの、消費者金融と同様に、50万円以上借り入れする場合には、収入証明書の提出を求めてくるケースがあると思っておいたほうが良いかもしれません。

収入証明書は、給与所得者であれば「源泉徴収票」のことです。源泉徴収票以外の場合は、給与明細や所得証明書、確定申告書などになるでしょう。

虚偽の内容を記載する

申し込みの際に、虚偽の内容を記載してしまうケースもあります。しかし、虚偽や誤った情報をした場合には、調査の段階で正確な情報ではないと分かり審査に通らなくなるため、あくまでも正直に記入しましょう。

自分をよくみせようとして、勤務先や他社からの借入金額について虚偽の申告をしても、審査の中で行われる在籍確認（詳しくは後述）や個人信用情報機関の参照などによって、すぐにバレてしまいます。年収が低かったり、在籍企業が有名企業でなかったりしても、それだけで審査に落とされるなんてことはありませんので、安心して記入してください。

審査が通らないときの対処法

カードローンの審査に通らなかった場合、まずはなぜ審査落ちになった要因を調べてみましょう。1番避けたいのは、審査に通らなかったからと不安になって、いくつかの金融機関に申し込むことです。どこかで1つでも審査に通ればと複数の会社に審査に出したという方もいらっしゃいますが、情報は共有されているため、逆効果で審査に通る確率がさらに下がってしまいます。

まずは1つのカードローン会社の審査に出し、通らなかった場合は以下の項目を参考にしてください。

自分の信用情報を確認する

審査の際に重視される信用情報、いわゆる属性や過去のクレジットカードやローン借り入れ・返済の取引状況などを確認します。これらは、カードなどを利用している場合には必ず登録されている情報です。

個人の信用情報がどのように記録されているかを確認してみることで、審査に落ちた要因が判明するかもしれません。

信用情報は3つの機関である株式会社日本信用情報機関（JICC）、指定信用情報機関（CIC）構、全国銀行協会（JBA）から取り寄せることができます。PCやスマートフォン、窓口にて取り寄せが可能です（手数料は500円～1,000円）。カードローンの審査に落ちてしまった場合には、諦めるのではなく、原因を分析し信用情報を改善してから再度審査にトライしましょう。

最近、信用情報で見落としが多いものが携帯電話料金や奨学金です。意外に知られていないものが、携帯料金の支払い遅延でしょう。特に携帯電話代の支払いが遅くなっても信用情報には問題がないように思いがちですが、実はスマートフォンの本体代は割賦契約として含まれている場合が多いのです。

また、社会問題にもなっている奨学金の返済についても2回以上滞納した場合には延滞金も課されますし、信用情報にも影響してきます。奨学金の場合は、経済的な理由や病気、事故、進学などの理由で返還の猶予や一部免除になるケースもあるため、事情があって延滞するもしくは払えないという方は、早めに各奨学金窓口に相談をしてみましょう。

最適な時期を待つ

審査に通らない要因として信用情報が影響するケースがありますが、まずは、6カ月間は新たな申し込みを控え、その間に信用情報をよくするように務めるのも方法です。

金融機関によって審査基準も違うため、すぐにでも他の金融機関にチャレンジされる方も中にはいます。しかし、信用情報などが影響していたらどこに審査申し込みをしても同じように審査に通らないですし、逆に複数の金融機関への申請がマイナスイメージになってくるのです。

カードローンを活用しなくてはいけないタイミングによっては違いますが、スムーズなのは信用情報がクリアになってからトライするのが良いでしょう。

借入額を下げて申請する

総量規制により、他社からの借入額も含めて、トータルの借入額が年収の3分の1を超える貸し付けを禁じられています。銀行は対象外ですが、申請額を下げて再チャレンジしてみましょう。

再申し込みはいつから可能？

一般的には、6カ月以上たってから新たに申し込むのが良いでしょう。なぜなら前述した3つの個人信用情報機関において、審査に落ちた記録は6カ月間登録されることになっているためです。

しかし、現金の準備がすぐに必要だという方もいるでしょう。カードローンの審査基準も金融機関によっても若干異なりますが、ある金融機関の審査に通らなかった場合でも、他社の審査に通過するケースもあります。

カードローンを取り扱う金融機関の中でも、金利が高い業社ほど審査に通過する割合は高いと言われています。月々の返済に他社よりも高い利息を払ってもらうことで、貸し倒れのダメージを軽減しているのです。そのため、銀行系のカードローン審査に通らなかった場合に、どうしても現金の準備を急ぐのであれば消費者金融系にトライしてみるのも1つの手でしょう。

クレカや携帯料金の支払いが滞らないように

今回は、カードローンの審査基準や審査に通らない理由、審査に通るための対処法などについてご紹介しました。

カードローンの審査は、個人の属性と信用情報機関への照会が重要なポイントとなります。日頃からクレジットカードの引き落としや公共料金、携帯料金などの支払いが滞らないように注意し、個人の信用情報をクリアにしておくことは審査に通るために重要なことです。

自分の信用情報がどのような状況かが気になる方は、すぐにローン審査の必要性がない方でも、1度取り寄せしてみるのも良いかもしれません。

また、複数の金融機関にカードローン審査を一気に申請するのは、できるだけ控えてください。1社でも通らなかった場合、すぐに他社に申請するのではなく、何が落ちた要因だったのか慎重に分析した上で、6カ月以上空けて次の申請を行いましょう。